BiC コンストラクション・カフェ

お盆明けの18日、Ａ氏と5年ぶりに居酒屋で冷たいビールで喉を潤した。Ａ氏とは、かれこれ40年の付き合いである。年齢は83歳。趣味は油絵、三線、バイオリン、ウィンドサーフィン、最近では若い仲間を集めて読書会にはまっているようである。顔肌のつやも良く健康そのもの。とても83歳には見えない。年に見えないの

今回は弊社全国土木工事情報D-NETより以下の条件で抽出・集計した。(抽出方法と集計方法)2022年度（2022年4月1日～2023年3月31日）に公告された土木工事・ICT活用工事が対象。条件として国の直轄工事（各地方整備局・北海道開発局・沖縄総合事務局）。※2021年度のデータも随意契約など

2023年も早や半年が過ぎ、建設業にとって重要な「2024年問題」への対策が現実味を帯びてきました。「2024年問題」というと、ドライバー不足問題に象徴されるように物流業に目がいきがちですが、改めて建設業にとっての「2024年問題」とその対策について解説したいと思います。2024年4月、

建設業界は高齢化、若者離れ、人材不足が深刻な問題となっており、建設業界のイメージは「きつい」「汚い」「危険」で、そもそも入りたい若者がいない。若手人材が入社しても、長時間労働、過酷な現場業務、昭和体質の上司同僚に辟易して、すぐに辞めていくという現状だ。総務省の労働力調査によると、2022年の建設業従

2023年度第1四半期が終わりました。今回は、2023年6月25日まで配信したKJ-NETデータを活用して、2023年度の全国非住宅着工延床面積の状況を説明します。2023年度第1四半期　延床700㎡以上非住宅着工延床面積は、1,668万㎡KJ-NET2023年6月25日配信時点での2023

6月に入り梅雨入りしたかと思えば、最高気温が30℃を超える真夏のような日もあり、健康管理に気をつけなければならない日々が続いております。そんな中にあっても弊社は設計事務所の建築士様が必要視する建材、設備機器について把握／理解し、建材メーカー様や設備機器メーカー様へ提案する為に訪問ヒアリングを続けてお

今まで受託した海外調査は40案件程度。全体の受託案件数からみれば1.6％にしか過ぎない。弊社は海外専門調査会社ではないので、案件数が少なくても特に気にはしていない。それでも、クライアントの希望に添えればと思い中国（上海）、米国（ＬＡ）の会社と業務提携はしていた。しかし、両社とも消費者調査を専門として

今回は弊社全国土木工事情報D-NETより以下の条件で抽出・集計した。2022年度（2022年4月1日～2023年3月31日）に公告された土木工事・ICT活用工事が対象。条件として国の直轄工事（各地方整備局・北海道開発局・沖縄総合事務局）。※以前の年度のデータも随意契約など後から判明した工事の補正

2022年4月のプラスチック資源循環促進法施行に絡み、以前、廃プラスチック排出量の動向について紹介しました。同法施行後約1年が経過したこともあり、今回は包装・容器の素材別出荷動向について、紹介したいと思います。紙・板紙製包装容器が順当に増加右表は、日本包装技術協会が発表している統計数字ですが

建設業界のリサーチ＆マーケティングを生業にしている弊社が、食品業界に参入したのが約13年前。その参入動機は北海道稚内のゼネコンが地元で採掘できる珪藻土の使用用途を発見したいので調査をして欲しいと依頼があったこと。その調査活動をまとめたレポートを後日ゼネコンへ提出。それを北海道の公的機関がみて、そのレ