注目商品紹介
＜ルノン株式会社＞抗菌・汚れ防止・スーパーハード壁紙 「幼児の城」
感じて、触れ合って、学ぶ。
色の効果や、色を通じて子供たちの感性を刺激し、豊かな心を育む。
もっと伝えたい色、もっと感じてみたい色。感じることは知ることにつながり、子供たちの学びにもつながる。いつも笑顔があふれる場所にふさわしい、楽しく、豊かに空間を彩ってくれる、壁紙シリーズです。
＜野原ホールディングス株式会社＞ デジタルツインソリューションMatterport
野原ホールディングスは2020年8月より、空間データのリーディングカンパニーである米Matterport社の正規日本代理店を開始しました。
最高峰のプロ仕様3Dスキャニングカメラ「Matterport Pro2 3Dカメラ」及びMatterportクラウドの販売、撮影サービス、SDK開発などを行っています。
KJ-NETから見る建築計画の傾向
弊社サービス全国建築計画物件情報KJ-NET（以後、KJ-NETと略称）から毎月、建築計画の傾向をお伝えします。
KJ-NETデータから見る2021年度の非住宅建物着工延床面積の傾向を説明します。
KJ-NETデータから見る2021年度の非住宅建物着工延床面積
今回は、2022年2月25日まで配信したKJ-NETデータを活用して、2021年度延床700㎡以上の非住宅着工延床面積の状況を説明します。
【2021年度 延床700㎡以上の非住宅着工延床面積は、2,870万㎡（2022年2月25日配信時点）】
KJ-NET2022年2月25日配信時点での2021年度の延床700㎡以上の非住宅着工延床面積は、2,870万㎡となります。これは、2020年度の同時点で比較すると184万㎡増（対前年度比106.9％）となります。
建物用途別では、物流施設が942万㎡となり、前年度と比較して181万㎡増（対前年度比123.8％）、複合ビル（再開発含む）が427万㎡となり、前年度と比較して18万㎡増（対前年度比104.4％）、事務所が287万㎡となり、前年度と比較して30万㎡増（対前年度比124.8％）、工場施設が240万㎡となり、前年度と比較して25万㎡増（対前年度比111.6％）となります。
また、昨年度と比較して20万㎡以上減の建物用途は、商業施設、教育施設、官公庁となります。
※着工延床面積算出条件
KJ－NETより①全国の700㎡以上の非住宅物件（民間・公共）、②工事種別は 「新築」「増築」「改築」、③工事進捗は「実施設計」「設計完了」「着工」「竣工」を対象に着工年度別で求めました。
また、2021年度は、2022年2月25日配信時点まで集計、2020年度は、2021年2月25日配信時点まで集計しました。
KJ-NETの詳細についてはこちらから http://www.bic-net.jp/n-kj-net/
業界動向
①LIXIL、インテリア建材「ラシッサ D」シリーズより新レーベル「キナリモダン」を発売
株式会社LIXIL（本社:東京都江東区）は、ミレニアル世代をターゲットに、環境にも優しく、穏やかな清新さと格子でゆるやかにつながる空間を実現した新レーベル「キナリモダン」を、私らしさを表現するインテリア建材「ラシッサ D」シリーズより、2022年4月1日に全国で発売する。
2025年には、新たな価値観を持つ「ミレニアル世代が、住宅の1次取得者層を含む生産年齢人口の過半数に到達し、自分の好みのものを選ぶといった”嗜好の多様化”や、環境に良いモノを購入する”エシカル消費”が、加速すると考えられている。
そこでLIXILはミレニアル世代をターゲットにした落ち着きのあるシンプルなデザインで環境にも配慮したインテリア建材を開発し、個性的に自分らしい空間を叶える「ラシッサD」シリーズに、ピュア、素のままを意味する「生成り」と新しさを意味する「モダン」を合わせ、「キナリモダン」と名付けた、新レーベルを追加。日本古来の文化や価値観を取り入れ、淡い色調の素材と格子でゆるやかにつながり、穏やかで清新さを感じさせる空間を実現させる。
繊細な木目でありながら、穏やかな濃淡を持つ品のある「コウノキ」、梅を染料として染められた梅鼠のほんのり赤みのあるグレーをイメージした「ソフトモーブ」、着物などにも使われる絹鼠をイメージした「ソフトグレー」の3色を展開。
併せて、ラシッサDフロアの新柄「クルミ F」をはじめ、インテリア格子やアクセント畳、アクセントボード、玄関収納などにも、「キナリモダン」とコーディネート可能な商品を発売。
加えて、インテリアのコーディネートレシピや、お部屋の事例集、家具の購入など、さまざまな情報をお届けするWEBサイト「Living Deli」で、「キナリモダン」とコーディネートできる家具や小物が購入可能。
②LIXIL、INAX内装機能建材「エコカラットプラス」シリーズから意匠性を高めた3商品を発売
株式会社LIXIL（本社:東京都江東区）は、優れた調湿機能に加え、気になるニオイやホルムアルデヒドなどの有害物質を低減し、室内の快適な空気環境づくりをサポートするINAXブランドの内装機能建材「エコカラットプラス」に意匠性を高めた3商品を追加し、2022年4月1日より全国で発売する。
「エコカラットプラス」シリーズは、快適な空気環境をつくる優れた機能と上質なインテリアを演出するデザイン性の高さで、ユーザーから好評を得ており、顧客満足度は87.5%にのぼっている（同社調べ）。特に、リアルな素材感を表現できる高精細加飾を施したデザインは人気が高く、LDK空間などに多く使用される傾向にある。
新柄の「リネエ」は、ミラノを拠点にインテリア業界で家具を中心に活躍する世界的に有名なプロダクトデザイナー大城健作氏がデザインを担当。日本古来の住空間におけるモジュール（尺貫法）の規則性とリズム、自然素材を編込んで使用する日本固有の美意識に着想を得て、テクスチャーをモダンにアレンジしている。さらに「リネエ」は、絵を飾るような感覚で手軽に既存の壁に張ることができるデザインパッケージにも新柄として追加。また、海外のトレンドタイルデザインである和紙・木質をモチーフとした「和細工」、インダストリアル感あふれる「ラフセメント」も「エコカラットプラス」シリーズに追加する。
③ウッドワン、自社森林由来の商品のCO2固定化量を見える化しカタログ掲載を開始
株式会社ウッドワン（本社:広島県廿日市市）は、ニュージーランドの自社森林で育てた木材から加工製造した内装建材商品のCO2固定化量を見える化し、2022年度発刊のカタログ（1月）から掲載を始めた。またウェブサイトにおいても、デジタルカタログを3月1日に公開した。
森林が吸収した炭素を貯蔵する木材を建築物等に利用を進めることは、「都市等における第2の森林づくり」として、2050年カーボンニュートラルの実現など地球温暖化防止への貢献が期待されている。
2021年10月、木材利用の一層の促進を通じた地球温暖化防止を図るため、林野庁から炭素貯蔵量の表示に係るガイドラインが公表された。そこで同社は、林野庁のガイドラインに沿って、カタログに自社森林由来の商品のCO2固定化量を掲載し、商品の環境価値を見える化した。そして、様々なステークホルダーに建材商品を選択する際の指標の一つとして活用、木質建材の環境価値を訴求する意向だ。
同社は、1990年にニュージーランドで森林経営権を取得して以来、現在約4万haの森林経営を行っており、ニュージーパインを毎年植林、育林、間伐、伐採を約30年の周期で繰り返す法正林施業を行っている。法正林施業により、森林の年間成長量分だけ毎年伐採するため、安定した木材資源を永続的に収穫することができ、持続可能な森林経営を実践している。
④大建工業、4月21日出荷分よりカタログ掲載製品のメーカー希望小売価格を値上げ
大建工業株式会社（本社:大阪市北区）は、カタログ掲載製品のメーカー希望小売価格を、2022年4月21日出荷分より改定する。
同社では、石化製品や木質原料などの原材料価格やエネルギーコスト、海運コストが急激に上昇する中、生産性の向上や合理化によるコストダウン、経費削減などを行い、コストアップの吸収に努めてきた。しかし、原材料等の各種コストは依然として上昇を続けており、もはや企業努力だけでは現状価格での製品供給が困難な状況となっている。
ついては、このような厳しい環境の下、2022年4月21日に総合カタログを新たに発刊するのにあわせ、カタログ掲載製品のメーカー希望小売価格を改定する事となった。
⑤アイカ工業、コンクリート片はく落を防ぐ2工法を国交省NETISに登録
アイカ工業株式会社(本社:愛知県名古屋市)の、道路構造物向けコンクリート片はく落防止工法「ダイナミックレジン クリアタフレジンクイック工法」および「ダイナミックレジン クリアタフレジンクイック 1500」が、国土交通省の新技術情報提供システム(NETIS)に登録された。透明度が高く施工後も目視でコンクリート下地の経過観察が可能な点と、最短1日で全工程が完了する優れた施工性に新規性があると認められ、登録に至った。
橋梁やトンネルに使用されるコンクリートは、健全であれば非常に強固なものだが、中性化などの経年劣化により表面のコンクリート片がはく落する事故も起きており、社会問題となっている。国内のインフラは高度経済成長期に集中整備されており、補修・補強が必要な施設や工作物は今後も増えていくと予想される。このような背景から、同社は建物の補修・補強分野を重点分野と位置付け、その取り組みを強化していく。
このたび、道路構造物のコンクリート片のはく落を防止する工法「ダイナミックレジン クリアタフレジンクイック工法」および「ダイナミックレジン クリアタフレジンクイック 1500」が、国土交通省の新技術情報提供システム(NETIS)に登録されたが、透明・高耐候・強靭な特殊樹脂によりコンクリート片のはく落を防止しながら下地の経過観察が可能となる点、補強用繊維シートが不要なため1日で全工程を完了でき施工性が高い点、この2点に新規性があると認められ、登録に至った。NETIS登録製品として拡販を図るとともに、国内インフラの老朽化対策という社会課題の解決に貢献する。
⑥大和ハウス、全ての戸建住宅工事現場にWEBカメラを導入
大和ハウス工業株式会社（本社:大阪府大阪市）は、建設現場の生産性向上や建物の資産価値向上を目指し、戸建住宅や商業施設などの建設工程においてもデジタルトランスフォーメーション（以後、「DX」）を進めているが、2022年2月17日より、戸建住宅の全工事現場においてWEBカメラを導入する。
就労者の減少や高齢化などが進む建設業では、2016年には全産業平均と比較して年間300時間以上の長時間労働となっており、中でも工事現場における監督は工程の進捗確認や作業員への技術的な指導など効率化が進んでいない業務が多いなど、雇用確保のために労働環境の改善が求められている。特に戸建住宅などの小規模な工事現場の監督は複数の現場を兼務することが多いため、現場を巡回する移動時間が大きな負担となっており、工事現場の作業員も監督の到着まで待機する時間が発生し、長時間労働の一因となる。
そこで、同社は2020年10月1日から2021年12月31日までの期間、現場監督の業務効率向上を図るため、一部の工事現場にWEBカメラを導入し、建設DXの実証実験を実施した。
実証実験では、工事現場に設置されたWEBカメラから工事状況や資材の運搬状況のデータを収集し、全国12カ所の事業所に設置した、複数の工事現場を遠隔管理できるシステム「スマートコントロールセンター」から一元管理を実施。これにより、工事現場監督は現地に行かなくともタブレット端末やモニターなどを通じて、作業員との円滑なコミュニケーション体制の構築が可能となった。これまでに戸建住宅約3,400棟の工事現場において試験運用し、現場監督の業務効率を約15%向上でき、長時間労働の抑制につなげることが出来ると確認した。
そしてこのたび、実証実験で得られた効果に基づき、全国の戸建住宅の全工事現場にWEBカメラを標準設置することとなった。 今後は、全ての戸建住宅工事現場で導入するWEBカメラから得られる映像をAIで分析するなど、建設DXをさらに推進し、2026年度まで戸建住宅の工事現場監督の作業効率30%向上を目指す。
コラムコーナー
エンターテイメント型球場
読売新聞グループと読売巨人軍、東京ドーム、三井不動産は2021年12月13日、東京ドームで過去最大規模のリニューアル工事を実施すると発表した。確か1９88年に新設されたから、33年経てのリニューアル工事である。そこで、30数年前に大手ゼネコンから受注した調査案件を思い出した。それは、東京ドームの様なドーム球場が、今後どれだけ建設されるか、その潜在需要を地域別に予測せよ。の案件である。
調査基準は、「100m／辺以上のスポーツ施設大空間が可能な地域を探す事」。調査方法は、全国の地域（市）毎に、公開情報の収集と電話調査を行い、その結果について分析を行う。この情報収集の範囲を決めるのに何度も打合せ。情報収集に矛盾があれば収集した情報の見直し。その度に、ゼネコン担当者に報告。最終電車の時間まで打合せしたことを思い出す。
そんなやりとりで、最終的に決定した情報収集の項目とは、各地域（市）別に、①人口・世帯②保健体育費③スポーツ用品消費額④財政力⑤商店販売額⑥銀行貸出額を、朝日新聞出版の「民力」（現在は廃刊）から抽出。そして、その項目ごとに、成長率を1～5ポイントに定め、高い成長率の地域を選んだ。更に、スポーツ施設数や大型ｲﾍﾞﾝﾄ開催数、降雪日数や降雨日数も判断材料に加えた。もう一つ加えたのは、その地域の市長が、与党か野党か。ゼネコンの発想を勉強させられた。
調査結果は、約15の地域にドーム式球場の施工可能性があると判断。そこには、「大阪市」「札幌市」「福岡市」「名古屋市」「所沢市」も該当しており、その市に調査結果通りにドーム式球場が建設されたのは嬉しかった。それらの球場も建設して約30年を経て、東京ドーム同様にリニューアルの時期を迎えているのだろう。どのようなリニューアル工事になるか楽しみである。
東京ドームのリニューアル工事は、①ＬＥＤビジョンの設置、②入場ゲートやコンコースのデザイン刷新、③観客席の新設、④キャッシュレス化などに向けたデジタル技術の導入を行う。目玉になるのが、国内スタジアムで最大規模となるメインビジョンの新設である。その大きさは、既存メインビジョン（面積約238㎡）の約4.4倍にあたる約1050㎡。メインビジョンの新設に併せて最新の映像送出制御システムや照明制御システムを導入して、音楽や照明と連動した映像を映し出せるようにしてある。完成はオープン戦が始まる2022年3月としている。
新庄剛志ビッグボス率いる、日本ハムファイターズの新球場ボールパーク（北広島市／2023年3月開業）も注目である。360度回遊型コンコース、世界最大の大型ビジョン、選手のプレーを間近に見られるフィルドレベルの客席を設置、日本初のフィールドが一望できる球場内ホテル、世界初の球場内温泉、球場内サウナ、など今までにない新しい球場づくりを行っており、球場はエンターテイメント型の始まりである。
ベーシックインフォメーションセンター（株）
代表取締役 伊藤敏郎